分析対象
Jリーグに所属する全てのJクラブが1つの会社であったと仮定(以下、全Jクラブ)し、主要な会社の経営成績、財政状態と比較する。
今回の比較対象会社は、映画製作、配給、興行を行う東映株式会社(以下、東映)である。
*全Jクラブの売上高等は、各Jクラブの売上高等を単純に合計している。また、比較対象会社は連結の売上高等を利用している。
売上高(経営成績)
14年度は、東映の売上高が1,123億円と全Jクラブの売上高868億円の約1.3倍であった。
15年度から22年度は、東映、全Jクラブともに、売上高が増加傾向であった。
23年度は、東映の売上高が1,713億円と全Jクラブの売上高1,518億円の約1.1倍である。10年前の約1.3倍と比べると比率は小さくなっている。
出所：全JクラブはＪリーグ クラブ経営情報、東映は有価証券報告書より集計
当期純利益(経営成績)
14年度は、東映の当期純利益が67億円と全Jクラブの当期純利益22億円の約3倍であった。
15年度から22年度は、東映は継続して当期純利益を計上している。一方の全Jクラブは19年度から21年度に当期純損失を計上している。
23年度は、東映の当期純利益が140億円であるが、全Jクラブの当期純利益は▲11億円とマイナスである。
出所：全JクラブはＪリーグ クラブ経営情報、東映は有価証券報告書より集計
純資産(財政状態)
14年度は、東映の純資産が1,541億円と全Jクラブの純資産125億円の約12.4倍であった。
15年度から22年度は、コロナ禍で全Jクラブで68億円の当期純損失を計上した20年度に東映の純資産が全Jクラブの純資産の18倍となっていた。
23年度は、東映の純資産が3,162億円と全Jクラブの純資産228億円の約13.9倍である。10年前の約12倍と比べると比率は大きくなっている。
出所：全JクラブはＪリーグ クラブ経営情報、東映は有価証券報告書より集計
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